万波誠医師の今現在と高校と大学は?病院の場所と臓器売買の真相は?

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2018年3月28日のNHKノーナレは、万波誠医師(まんなみ まこと)が出演されます。

12年前に、臓器売買の関与の疑いを掛けられ、

人体実験をしているとの大バッシングをされたとか・・・。

真相はどうなのでしょうか?

今現在の万波誠医師の様子や、出身大学などを調べてみました!

万波誠医師の年齢や出身などのプロフィールは?

https://www.m3.com/open/sanpiRyouron/article/125320/

名前  万波 誠(まんなみ まこと)
生誕  1940年(77歳)
出身  岡山県
高校  岡山県立閑谷高等学校卒業
大学  山口大学医学部
勤務地 宇和島徳洲会病院(2004年、宇和島市立病院から転職)

万波誠医師は、現在77歳ですが、

普通の会社なら、とっくに定年退職されていてもおかしくない

年齢ですが、今だ現役で外来診療にあたっているようです。

万波廉介医師は弟です。

万波誠医師の勤務する病院の場所は?

万波誠医師は、

愛媛県宇和島市の宇和島徳洲会病院の泌尿器科に勤務されています。

【宇和島徳洲会病院】

〒798-0003
愛媛県宇和島市住吉町二丁目6番24号
TEL 0895-22-2811(代表)
FAX 0895-22-2777(代表)

【診療時間】
[平日] 9:00~12:00、17:00~19:00
[土曜] 9:00~12:00
[日・祝] 休診

【診療科】
内科 神経内科 消化器内科 循環器内科 外科 整形外科 泌尿器科 婦人科 リハビリテーション科 放射線科 麻酔科

医療法人沖縄徳洲会によって2004年4月に開設された

徳洲会グループの300床の病院であり、

宇和島市では市立宇和島病院に次ぐ病床数となっているそうです。

宇和島徳洲会病院HP

万波誠医師の経歴は?

岡山県で生まれた万波誠医師は、

岡山県立閑谷高等学校(現在は岡山県立和気閑谷高等学校)を卒業されています。

1969年、山口大学医学部卒業され、

1970年、愛媛県宇和島市立病院に勤務。

1975年、アメリカ・ウィスコンシン大学に留学し、

インドネシア出身のオランダ人外科医ベルツァー(Folkert O. Belzer)の元で

腎臓移植を学びます。

日本に帰国後の1977年、宇和島市立病院で初めて腎臓移植手術を行っています。

その後、

これまでに約1,000件の腎臓移植手術を行ったと言われており、

2004年、新規開院した宇和島徳洲会病院に転職し現職となっています。

万波誠医師の腎移植とは?

万波誠医師は、修復腎移植臨床研究をされています。

修復腎移植とは、

腎臓がんなどの患者から摘出した腎臓の病巣を取り除いて別の患者に移植する治療法の事。

2017年10月に厚生労働省で先進医療として認可された治療法です。

具体的には、

直径7センチメートル以下のがんがある腎臓を患者から摘出後、

病巣を切除。腎臓透析などで移植を希望している別の患者に移植するようです。

1992年頃から、当時の宇和島市立病院で万波誠医師が独自の判断で実施してきた

修復腎移植は、

日本移植学会は2007年、「医学的な妥当性はない」との見解を発表。

部分切除ですむ患者からの腎臓摘出を促しかねないなどの指摘もあり、

厚労省は同年、原則禁止としていました。

その後、

新しい治療法である修復腎移植を科学的・倫理的に評価するため、

宇和島徳洲会病院は2009年から臨床研究として修復腎移植を実施。

これまで他人からの腎移植を13人に実施し、

うち7人が手術後5年時点で腎臓の定着が確認できているそうです。

2011年に先進医療の申請をしましたが、

厚労省の審査部会は

医療機関の実施体制や有効性・安全性の評価方法、患者への説明同意文書の内容なども不十分とし、

3度にわたり継続審議としていました。

2017年、申請内容が修正され、厳しい条件を付けることで先進医療として認めたそうです。

(治療がうまくいかなかった患者が4人出た場合は中止する)

修復腎移植などが注目される理由に、移植用臓器の圧倒的不足があるようです。

現在、国内では約32万人の腎臓病患者さんが透析治療を受けており、

毎年、新たに約3万人が透析治療を導入する一方、
約2万人の透析患者さんが亡くなっている。

こうした透析患者さんのうち約1万2000人が腎移植を希望しているが、
心臓死や脳死ドナーからの献腎移植は年200例前後にとどまっているのが実情。

腎移植待機期間は平均15年と長く、その間に亡くなる透析患者さんが多いことから、
腎移植術はドナー不足解消の決定打となり得る。

小径がんを摘出した腎臓は年2000例と推計されることから、
透析患者さんから腎移植術への先進医療適用に大きな期待が寄せられている。

なお、海外では100例を超す同移植術の報告があり、
また、WHO(世界保健機関)のガイドラインでは小径腎がんを、
がんの伝播リスクが低いカテゴリーとして分類。
徳洲会グループが実施した同移植術全例で、がんの再発がないことと合致している。

海外の同移植術に関する研究では、
透析患者さんより、腎移植患者さんのほうが8年長く生存しているという報告があり、
献腎(ご遺体の腎臓)を待つよりも、
腎移植術を受け入れることで、QOL(生活の質)の向上と延命が期待できる。

https://www.tokushukai.or.jp/media/newspaper/1105/article-1.php

万波誠医師の臓器売買の真相は?

万波誠医師は、宇和島臓器売買事件に巻き込まれたとされています。

一体どういうことなのでしょうか?

事件の概要は、

【発覚】

2006年2月、
「知人に頼まれて腎臓を提供した。なのに貸していた金すら返してくれない」
との電話が女性から愛媛県警にあり事件が発覚した。

その後、
警察は捜査により移植を受けた患者男性と仲介役をした内縁の妻を逮捕した。
ドナーとなった女性も書類送検された。

【経緯】

逮捕された患者は慢性腎不全を患い人工透析を続けながら
2004年の宇和島徳洲会病院開院時から通院し、
泌尿器科部長であった医師万波誠の診察を受けていた。

2005年6月頃、症状が悪化したため
万波より「早く移植をしないと助からない」と言われたことにより移植を決意する。

当初は内縁の妻が腎臓を提供する予定であったが、
医学的理由により却下され、親族からは臓器提供を断られた。

そこで同年夏、患者は当時200万円の借金をしていた女性に
「腎臓を提供してくれたら300万を上乗せして返す」と依頼。
8月、女性は患者の妻の妹と偽り病院にて検査を受け腎臓の提供をすることとなった。

9月末、女性をドナーとして腎臓移植が行われた。

患者と内縁の妻は11月に現金30万円、
翌2006年4月に新車(150万円相当)を渡したが、
女性は事前の約束と違うと不満を持ち警察に相談した。

この時点でこの女性は臓器売買が犯罪であることを知らなかった。
(移植を受けた患者と妻は犯罪であることを認識しており、
女性に口止めするなどの工作をしていた)

【裁判】

臓器移植法違反(売買の禁止)により移植を受けた患者男性及び内縁の妻が起訴され、
ドナーとなった女性が略式起訴された。

裁判では患者が
「臓器提供の謝礼は車だけの約束」
「現金は女性の傷跡が大きく申し訳なく思い支払った」と供述するなど、
ドナー女性の主張との間に一部食い違いが見られた。

また患者男性、その妻の両被告人とも
「ドナーは他人で対価を支払うことも医師に話していた」
「万波医師から相場は1本(100万)くらいと聞いた」と供述、

ドナー女性も
「車がもらえなかったので万波先生に相談したところ、
先生が直接(患者男性に)電話してくれた」

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これについて患者男性も万波を名乗る男性から電話があったことを認めるなど、
万波が事前に臓器売買と知っていて協力したのではないか?
との疑惑があったが、

万波自身はこれらについて全面的に否定し、
立証も困難であったことから責任は問われなかった。

2006年12月、松山地裁宇和島支部において、
「臓器移植法の人道性、任意性、公平性という基本理念に著しく反するもので、
移植医療に対する社会の信用性を揺るがした影響は大きい」として、

両被告人ともに懲役1年、執行猶予3年(求刑・懲役1年)が言い渡された。
ドナー女性は、罰金100万円、追徴金30万円、乗用車没収の略式命令を受けている。

これが発端となり、

同年11月に宇和島徳洲会病では癌などの病気に冒されたために
摘出されていた腎臓などの臓器を、

その臓器を必要としていた患者に移植していたことが11件あったことが発覚。

また臓器移植に際して口頭約束だけで書面での約束を交わさなかったことや、
ずさんな手術や管理などが露見することになり、メディアから大バッシングを受けます。

また、鹿児島徳洲会病院でも、高齢の患者から腎動脈瘤に罹患した臓器が摘出され、
市立宇和島病院の女性患者に移植されたことが発覚し、鹿児島県による調査が行われています。

万波誠医師が実験的に病気腎移植を行ったとする批判と、

病気腎移植が臓器不足の現状を改善するとの擁護論があります。

万波誠医師への批判は倫理指針違反が主であって、

病気腎移植そのものについては医学的データが少なかったため、

その是非については議論が空転するだけだったそうです。

病気腎移植は脳死、生体腎に次ぐ第3の臓器移植で、

万波医師の行為を評価する医師もいるようです。

このようの状況の中で万波医師を支援する患者たちが

支持を訴えデモ行進を行うなどの擁護運動がなされています。

万波医師を独善的と批判する者、

腎移植の後退を心配する患者、

万波誠医師の保険医登録を取り消そうとする行政、

万波誠医師を批判した学会幹部への名誉棄損訴訟など、多くの混乱があったようです。

世間の反応は?

病気腎移植の詳細な記録もない、双方の患者の同意書もない、
術後の継続追跡もない・・・

不正請求あり、カルテ廃棄あり・・・

なんだこりゃ

ネフローゼなんて免疫疾患なんだから、他人に移植しても問題ないなんてあたりまえ
だからこそ腎臓の機能に問題がないから、腎摘すべきでないのにさ
本当に馬鹿が揃ってるな万波信者は

ネフローゼ患者から摘出した腎臓を移植した患者はネフローゼにならないけど
ネフローゼの患者がネフローゼじゃない腎臓を移植されても再発しちゃうんだよ
だからただ単に腎臓を取り替えただけっていうものすごく愚かな状況になってるの知らないんでしょwww

ネフローゼ症候群から腎不全になった人が移植を受けると高頻度で原疾患を再発する
それが原因で移植した腎臓がダメになるケースも非常に多い
だから万波もネフローゼ腎を移植された人は健康になったとかいってえらそうにするけれど
摘出された人のその後はほとんど発表しないというインチキをしてるだろ?
そいつらが移植を受けても将来的には再発する可能性が高いことを知ってるからさ
ひでえ話だよ

移植に限らず、社会の大多数の支持を得ていない段階で新規の治療方法を強行すれば、「刑事責任」を問われ、
倫理委員会の承認を受けていない治療を人体に試したものは法律により厳罰に処すべきである。
そもそもある薬なり医療機器なり治療法なりがその安全性と有用性が認められるまでには、長い期間と多くの医師や患者の協力、そして多額の費用が必要である。
製薬会社も医療機器メーカーも、非常に苦労をして新しい物を開発しているが、万波グループは他の皆がコツコツ苦労しているハードルを猛スピードですっとばした。
疾患腎を利用するという世界に例のない新しい治療法が認められるには、まず疾患モデル動物での安全性と有用性の確認が得られた上で、データを取らなければならない。
臓器移植という非常に社会的な問題をはらんだ治療法に関しては、本来ならば学会非加入の医師の移植手術自体が許されないはずであり、
そもそも日本移植学会に加入していない医師が行う移植手術には健康保険を適用するべきではない。
「新しい手術法」には「治験」が必要なのであり、これを飛ばすと「人体実験」になる。

ネフローゼ5年で4例摘出ってのも数が多すぎるよな
1例くらいなら、まあ、あるかもと思うんだが
ほとんど毎年だろ?
宇和島ってのは難治性ネフローゼ多発地帯なのかね?
そうじゃなければ、やはり内科的治療がお粗末で取る必要のないもん取られたっていう印象をもっちゃうよなあ

摘出されて第三者へ移植されてしまった腎臓は、移植後に十分機能すると見込まれていたんですよね、当然の話として。
であれば単純な話として、ドナー(臓器提供者)は摘出されるべき必然性が無いにも関わらず、腎臓を摘出されてしまったんではないでしょうか。

学会、マスコミは一医師を叩くことに熱中しいじめているとしか思えない。溺れている犬は叩けということか。学会等の一種の権力である団体に対して報道機関から批判の声がでないのはどうしてだろうか、学会への批判はタブーなのか、学会の言うことは検証しなくとも最初から全て正しいのか、マスコミは学会にはこれほどまでに何も言わない(あるいは言うことができない)団体なのかと一連の報道でやっと気づいた。

多くのレシピエントが長期透析のため、職業につけず生活に困窮している人だった。いずれもが万波医師と10年以上にわたる深い医師患者関係が成立している。一緒に釣りに行く仲間が患者ということもあった。金銭的に困窮する患者のために、移植費用を万波医師が肩代わりすることもあった。

批判的な意見が多いですが養護する意見も見受けられました。

移植を待つ患者にとっては、万波誠医師が進めている修復腎移植は救いになるという

意見もある一方、

否定的な意見もありました。

日本の移植学会の闇について書かれた本があり、興味がありますね

見えてくるのは透析医療の利権問題です。

患者は十何年、週3回通い続け、1人当たり年間500万円の医療費は国庫負担。

合併症治療も含めれば透析医療は2兆円市場といわれます。

透析病院では移植の話をタブーとする雰囲気が作られ、

移植は怖いものと患者は信じ込まされているのだとか。

それに本の中で証拠を挙げて指摘したように、

移植学会トップは製薬会社や透析病院から資金を得て大学で寄付講座を開設しています。

中でも大金を寄付している製薬会社は薬事法違反の疑いで刑事告発され、

最近では副作用報告義務違反で業務停止処分を受けていることもあるということが、書かれているようです。

国会で今は森友文書改ざん問題が注目されていますが、

大きな組織が正しいとは限らないことがでてきていますので、

どちらが正しいのかは、まだまだわからないところですね。

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